【電験3種】絶縁耐力試験と計算例

電験3種の絶縁耐力試験と計算例についてまとめました。

【1】絶縁耐力試験とは

絶縁耐力試験(耐電圧試験)とは, 電気製品(部品)の使用する電圧に対して十分な絶縁耐力があるかどうか(絶縁破壊しないか)を確認するための試験です。
電気製品は基本的に導体と絶縁で構成されており, 規定電圧を規定時間印加して絶縁破壊が起きなければ、十分な絶縁耐力を持つと判断します.
ここでいう絶縁破壊とは, 絶縁物に電圧を印加したときに急激な電流増加があるかどうかです(あれば絶縁破壊ありと判断).

【2】 高圧、特別高圧電路の試験電圧(電技 第15条)

高圧、特別高圧電路における絶縁耐力試験(電技 第15条に記載)には、電路と大地の間に10分間連続して試験電圧を加えます。
多芯ケーブルの場合、芯線相互間と、芯線と大地との間に試験電圧を加えます。

試験電圧は以下のフローで計算します.

① 使用電圧(公称電圧=その電線路を代表する線間電圧)を取得
② 最大使用電圧は、使用電圧が1,000〔V〕以下の電路はその1.15倍使用電圧が1,000〔V〕を超え500〔kV〕未満の電路はその(1.15/1.1) 倍にして計算する
③ 計算した最大使用電圧から、以下表により試験電圧が決まる。

最大使用電圧 試験電圧
7kV以下 交流の電路:最大使用電圧の1.5倍の交流電圧
直流の電路:最大使用電圧の1.5倍の直流電圧、又は1倍の交流電圧
7kVを超え15kV以下(中性点接地方式) 最大使用電圧の0.92倍
7kVを超え60kV以下 最大使用電圧の1.25倍(※最低値は10500V)
60kVを超える 最大使用電圧の1.1倍(電験3種の対象外なので参考)

また、電線にケーブルを使用する場合、上表の交流試験電圧の2倍の直流電圧で絶縁耐力試験を行うことができます。

計算例

高圧受電設備(6.6kV)の電路の試験電圧を求めます。

① 電路の使用電圧(公称電圧=電路を代表する線間電圧)は6.6kVとなります.
② 最大使用電圧は, 「使用電圧×1.15/1.1=6.9kV」になります.
③ 試験電圧は, 「最大使用電圧(6900V)×1.5倍=10350V」となります.

【3】 機械器具類の試験電圧(計算方法と例)

【補足】電技解釈 15条、16条 の解説

電気設備の技術基準の解釈の解説」に、「電技 第15条【高圧又は特別高圧の電路の絶縁性能】の解釈(p24-26) 」と「第16条【機械器具等の電路の絶縁性能】 の解釈(p26-30)」について記載されています。

●絶縁耐力試験の実施が義務ではないことの説明

なお、本条をはじめ、この解釈で規定する電気工作物の絶縁耐力というのは、電気工作物の有すべき絶縁性能について規定しているのであって、絶縁耐力試験を行うことを義務づけているものではない。したがって、この解釈では「…
絶縁性能を有すること。」、「…耐える性能を有すること。」という表現を用いている。

●試験電圧を10分間加える件

電路に加わる電圧には、正常の運転中の常規電圧のほかに、1線地絡等の事故時の異常電圧、電路の投入又は遮断時の異常電圧、雷電圧の侵入による異常電圧等があり、絶縁破壊の多くは、これらの異常電圧が原因となって起こるものであるから、電路の絶縁は、常規電圧に耐えるだけでなく、これらの異常電圧を考慮して定めなければならない。
しかし、雷電圧に対する絶縁の強度を雷インパルス耐電圧試験によって試験することは、現場試験としては甚だしく困難である
ので、雷電圧に対しては避雷器の施設(→第37条)を規定するにとどめ、絶縁の良否を試験する試験電圧値は、事故時や電路の遮断時の振動性の異常電圧を対象として定められている。しかし、これらの異常電圧に対応する短時間の高電圧を現場試験として加えることは困難であるので、15-1表に規定する一定電圧を連続して10分間加えたとき、これに耐える性能を有するものであることを規定している。

●試験電圧を直流電圧にする場合は、交流試験試験の2倍にする件

第二号は、長距離の高圧用又は特別高圧用ケーブルの場合には、静電容量が大きくなり、交流を用いて絶縁耐力試験を行うには、大容量の電源設備が必要となってその実施が困難な場合が多いため、このような場合にはケノトロン等を使用して、比較的簡単に実施し得る直流試験を行ってもよいこととしている。また、この場合の試験電圧は交流試験電圧の2倍に耐えれば安全であると考えている。

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